【単純明快】MMT理論（現代貨幣理論）をわかりやすく解説【必見】
MMT理論に興味がある人「MMT理論ってなに？難しそうだけど、わかりやすく解説してほしいなぁ。」
こういった要望に答えます。
こんにちは、カズです。
この記事では『MMT理論（現代貨幣理論）』について、わかりやすく説明します。
このは『MMT理論（現代貨幣理論）』とは「日本やアメリカのように独自の通貨を持っている国は財政破綻することはない。だから、いくらでも国は国債を発行して借金する事が出来る」という理論です。
この理論は信じられないトンデモ理論として紹介されることもありますが、その主張の間違いを否定できないことから注目が集まっています。
本記事の内容
- MMT理論（現代貨幣理論）とは
- そもそもお金はどうやって生まれるのか
- 日本がデフレを脱却し国民の生活が豊かになるためには
わかりやすく説明しています。
では、さっそく進めます。
MMT理論（現代貨幣理論）とは
日本の経産官僚であり評論家の中野剛志(なかの たけし)さんの言葉を引用して説明します。
MMT理論（現代貨幣理論）のポイント
- 日米のように自国通貨(円/ドル)を持っている国は財政破綻することはない。
- 財政破綻しないから国（政府）は好きなだけ借金（国債を発行）出来る
- 供給量を上回ったら、ほしいものは買えない
です。
たとえるなら・・・
- フリーランチは、ある！
- いくらでも、好きなだけランチを注文できる。
- カネの心配は無用
- ただし、ランチの数に限りがあると、注文しても出てこない
うーん。トンデモ理論がでました笑
でも、これは事実だと思っています。
日本がいくらでも借金できる理由①－データが証明
日本がいくらでも借金できる理由。それはデータが証明しているから。
以下のグラフは対GDP比債務残高の国債比較のデータです。
出典：財務省のHP
GDP（国内総生産）とは、国内で一定期間の間に生産されたモノやサービスの付加価値の合計金額のことです。簡単にいえば日本が儲けたお金。
つまりこのグラフは、日本が儲けたお金(GDP)と比較して借金(債務)がどれくらいあるのかを表した資料。
財政危機と言われているイタリアは日本と比べ圧倒的にGDP比財務残高が低いです。
では、なぜ日本は財政破綻しないのか？
それは日本が自国通貨（円）を発行できるから。
イタリアはユーロ圏なので自国で自由にお金発行できないから財政破綻の危機になっています。
※実質、財政破綻したギリシャも同じ。
日本がいくらでも借金できる理由②－日銀が断言
財務省は公式HPで『日米のように、自国通貨を発行できる政府はデフォルトしない（債務不履行）しない』とはっきり書いています。
上記２つの理由から日本は財政破綻しないから国（政府）は好きなだけ借金（国債を発行）していいです。
そもそもお金はどうやって生まれるのか
国（政府）が国債を発行するとお金が生まれます。
でもこの表現は厳密に言うと正しくないです。
正確には国（政府）が国債を発行すると最終的な結果としてお金が生まれます。
２つ、例を出します。
方法① 日銀が銀行の国債を買い取る
日銀が銀行の保有している国債を買い取るとお金が生まれます。
わかりにくいので図で説明します。
お金が生まれる流れ
- 政府が国債を発行する
- 民間銀行が国から国債を買う
- 日銀が国債を買い取る
- 民間銀行は日銀からお金をもらう＝お金が発生
日銀は国債と引き換えにお金を供給します。
方法② 国債を担保に発行した政府小切手が銀行に持ち込まれる
国債を担保に発行した政府小切手が銀行に持ち込まれるとお金が生まれます。
これだけだとわからないので、図で説明します。
お金が生まれる流れ
- 政府が国債を発行した国債を民間銀行が買う
民間銀行 ：日銀当座預金の減少(引落)
国（政府）：日銀当座預金の増加(振込)
※日銀当座預金・・・政府・銀行間で使えるお金 - 企業がモノ・サービスを国に提供する（公共事業）
- 対価として国は政府小切手で代金を支払う
※政府小切手・・・お金に換えられる小切手 - 企業は政府小切手を銀行に持ち込む
銀行は企業の口座にお金を振り込む
【重要】銀行が企業の口座に記帳した瞬間に、新たなお金が生まれる - 銀行は政府小切手を日銀に持ち込む
日銀は銀行の口座にお金を振り込む(日銀当座預金の増加)
ここで重要なポイントは以下の３つです。
ポイント
- 国債を購入した際に減少した日銀銀行預金(お金)は最終的にプラマイゼロ
- 国債を発行した政府の日銀銀行預金(お金)も最終的にプラマイゼロ
※日本政府と日銀が同じ財布で管理していると考える - 国債を発行すると国民の預金（お金）が増える
つまり国債を発行すると、デメリットなく、いくらでも国民の預金（お金）がを増やすことができるということです。
だからドンドン借金していいよ、という話です。
本当にまったく制限がないのか
いえ、正確には制限はあります。
最初のたとえ話をもう一度。
- フリーランチは、ある！
- いくらでも、好きなだけランチを注文できる。
- カネの心配は無用
- ただし、ランチの数に限りがあると注文しても出てこない
ここの「ランチの数に限りがあると、注文しても出てこない」というところが制限になります。
具体的には、「インフレが行きすぎないまで」です。
つまり、日本がデフレを脱却して過度なインフレにならない限りいくらでも借金して大丈夫！ということです。
日本がデフレを脱却し生活を豊かにするためには
1998年以降、日本はずっとデフレが続いています。
1997年と2014年に一時的に物価が上がっていますが、これは主に消費増税の一時的な影響によるもので、日本経済は、1998年以降、基本的にずっとデフレだったと言えます。
消費税増税は悪。デフレの原因
消費税増税はデフレになる原因です。
消費税が増税してモノの値段が値上がりしたら、消費者はモノを買うのを我慢するようになります。
需要がなければモノが売れません。
モノが売れなければ値段を下げようって話になって物価が下落します。
結果、会社の売上は下がり、赤字なったり倒産します。
会社で働いている人は給料が下がるので、余計にモノを消費しなくなります。
これがデフレスパイラルです。
※デフレ現象が螺旋階段のようにグルグル回って、さらなるデフレを招くこと。
今回の消費税増税やコロナ不況で、より一層のデフレになることは間違いないでしょう。
日本がデフレ脱却する手段
デフレとは、物価の価値が下がってお金の価値が上がること。
だから、お金をたくさん刷って供給量を増やし、お金の価値を上げればいいわけです。
お金の増やし方は先ほど伝えた方法２つです。
- 日銀が銀行の国債を買い取る
- 国債を担保に発行した政府小切手が銀行に持ち込まれる
デフレのときに企業は設備投資しようと考えない
『日銀が銀行の国債を買い取る』というパターンを考えます。
例えば、リーマンショックやコロナショックで不況になっている時に、企業が積極的に設備投資しようと考えるでしょうか？
モノが売れなくて売り上げが下がっていくのに、設備投資は怖くて出来ません。
だから、企業は銀行に融資を頼みません。
企業が銀行に融資を頼まないのであれば銀行はお金を貸す相手がいないので、お金が余ります。
だから『日銀が銀行の国債を買い取るよ』といっても希望はせず、市場にお金は生まれません。
国債を担保に発行した政府小切手が銀行に持ち込まれる
国債を担保に発行した政府小切手が銀行に持ち込まれる、これが正解です。
つまり、国（政府）は積極的に国債を発行して公共事業を増やしていけばいいんです。
そうすれば、お金を生まれて国民の資産が増え、生活が豊かになる。
まとめ
というわけで、MMT理論（現代貨幣理論）を唱えている人の主張をまとめます。
ポイント
- 日米のように自国通貨(円/ドル)を持っている国は財政破綻することはない。
- 財政破綻しないから国（政府）は好きなだけ借金（国債を発行）出来る
- 借金出来る限界(制約)は過度なインフレにならないこと
- 消費税増税は悪
- 日銀による国債の買い入れは景気対策の効果が薄い
- 国は積極的に借金（新規国債を発行）して公共事業を増やすべし！
以上です。
おまけ
今回の記事は以下の方々の主張に基づいて書いています。
日本の経産官僚であり評論家の中野剛志(なかの たけし)さん
経済評論家の三橋貴明（みつはし たかあき）さん
京都大学大学院工学研究科都市社会工学専攻教授の藤井聡（ふじい さとし）さん
参考動画を載せておきますので、興味のある方はご覧ください。
最後までご覧いただきありがとうございました。